退職した従業員を再雇用する

退職した従業員が再度入社する場合の対応方法を説明します。 在籍時の従業員情報やアカウントの有無によって、対応の流れが異なります。

再雇用の対応を始める前に

対応を進める前に、以下の内容をご確認ください。

推奨される対応

在籍時の従業員情報をそのまま利用することをおすすめします。

• 従業員情報の履歴が継続され、過去の給与明細や申請内容を確認できます。
• 従業員を再度招待したり、アカウント登録用のメールアドレスを別途用意したりする必要もありません。

新しい情報を収集したい場合

在籍時の従業員情報から変更がある場合など、新たに従業員情報を収集したいときは、以下のいずれかの方法を検討してください。

• 従業員情報申請機能を利用して収集する
• 一度アカウントを削除して、招待フォームで再収集する

注意点

すでにアカウントに登録されているメールアドレスを再利用して、招待できません。

勤続年数の取り扱い

SmartHRでは、従業員の［入社年月日］に基づいて勤続年数を自動で算出します。 そのため、再雇用時からの勤続年数を算出したい場合は、入社年月日を修正してください。 詳しくは、勤続年数とは を参照してください。

在籍時の従業員情報とアカウントが残っている場合の対応

1. ［在籍状況］を［退職済］から［在職中］に変更する

従業員情報の［在籍状況］を［退職済］から［在職中］に変更します。

2. ［退職年月日］［雇用保険の資格喪失年月日］［社会保険の資格喪失年月日］を空欄で上書きする

従業員情報の［退職年月日］、［雇用保険の資格喪失年月日］、［社会保険の資格喪失年月日］を空欄にして上書きします。

変更した［在籍状況］、［退職年月日］、［雇用保険の資格喪失年月日］、［社会保険の資格喪失年月日］は、従業員情報の履歴から確認できます。

3. 権限を変更する

退職時に従業員の権限を［退職者］など、SmartHRの操作が制限される権限に変更している場合は、権限の変更が必要です。

アカウントの権限を確認・変更するを参照して、［メンバー］などの適切な権限に変更してください。

社員番号アカウントの社員番号を変更する場合の対応

雇用形態が変わる際など、社員番号を新しく振り直す場合は、社員番号を変更できます。

上記の手続きを行なったあと、従業員リストの従業員情報編集画面で社員番号を変更してください。

従業員に新しい社員番号を伝えると、従業員がアカウントにログインできるようになります。

在籍時の従業員情報が残っているが、アカウントが残っていない場合の対応

従業員を再度招待します。アカウントの種類に応じて、以下いずれかのページを参照してください。

• メールアドレスアカウント：従業員をメールアドレスアカウントとして個別に招待する
• 社員番号アカウント：従業員を社員番号アカウントとして個別に招待する

在籍時の従業員情報が残っていない場合の対応

従業員情報を削除済みの場合は、従業員を追加して従業員情報を登録するを参照して、改めて従業員情報を登録してください。